健康経営

心身ともに健康でいきいきと働けるよう社員・会社・健康
保険組合が一体となった取り組み

健康経営
ANA Cargo健康経営宣言
健康経営の促進
健康経営推進体制（イメージ図）
戦略マップ

健康経営

ANAグループは、社員一人ひとりが心身共に健康で、いきいきと働くことが最も重要だと考え、2016年4月に「ANAグループ健康経営宣言」を行いました。
ANA Cargoにおいても、2019年7月に「ANA Cargo健康経営宣言」を行い、従業員・会社・各地の健康管理室・健康保険組合が一体となって、社員の健康管理・疾病予防・メンタルヘルス対策・安全衛生対策に取り組んでいます。

ANAホールディングス健康経営HPへ

～「健康経営優良法⼈2023」に認定されました～

当社は経済産業省が創設した健康経営の顕彰制度である「健康経営優良法⼈2023大規模法⼈部門」の認定を受けました。
健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
今後も健康経営の推進を通じて社員の心身の健康を維持・増進することで社員がワクワクと働くことができるよう、職場環境づくりや社員へのサポートを強化していきます。

ANA Cargo 健康経営宣言

ANA Cargoは2018年7月に、労使が一体となり働き方改革を推進する「ANA Cargo『働き方改革』宣⾔」を行いました。この宣言では「あらゆる施策の実践と自らの業務の工夫によって、"勤務時間"と"自分時間"を充実させ、新たな付加価値創造による事業の発展と、個々の能力が最大限発揮できる環境を実現」することを目指しています。
ANA Cargo社員一人ひとりが心身共に健康であり、いきいきと仕事に取り組んでいくことは、経営の中で大変重要な項目であると考えています。「社員の安全と健康の確保、快適な職場環境づくりは企業活動の基盤である」という考えの下に制定した「ANAグループ労働安全衛生方針」に則り、ANA Cargoの社員・会社・健康保険組合が一体となって、ANA Cargo社員のＱＯＬ※と企業価値の向上、そして健康で長く働くことのできる環境の整備に向けて、これから一層積極的に取り組んでいくことを宣言します。
ANA CargoがGlobal Top 5の一角へ成長する原動力には、社員一人ひとりが心身ともに健康で、最⼤限の能⼒を発揮している環境が必要です。Global StageにおいてInnovationを実現し、世界中のお客様から選ばれ愛される存在になるという「Our Vision」の達成に向け、ANA Cargoの健康経営に積極的に取り組み、社員の働き方改革をさらに推進していきます。
※QOL：Quality Of Lifeの略で、健康であることを基盤とした生活の質を意味します。

株式会社ANA Cargo
代表取締役社長外山俊明

ANA Cargo 健康管理指標

以下の4項目について2018年に目標設定をし、2022年度までに達成することを目指しています。

	BMI適性者比率		喫煙率		メタボリックシンドローム該当率		身体愁訴該当率
	男性	女性	男性	女性	男性	女性	男性	女性
目標値	70.0	80.8	34.3	7.6	16.3	3.7	27.2	48.4
2021年度	59.3	70.1	32.5	4.9	22.2	2.9	31.6	52.6
2020年度	56.7	67.9	30.4	4.5	23.7	4.8	30.1	45.8

・BMI適性者比率：18.5≦BMI*<25の人の割合
*BMI = 体重kg ÷ (身長m)2
・喫煙率：喫煙者の割合
・メタボリックシンドローム該当率：40歳以上のメタボリックシンドローム診断が基準該当*の人の割合
*基準該当→腹囲の基準（男性85cm以上、女性90cm以上）に該当し、さらに血糖・脂質・血圧のリスクが2つ以上
・身体愁訴該当率：身体愁訴*が3つ以上の人の割合
*身体愁訴→身体にあらわれている不調な症状　（例）腰が痛い、目が疲れる、胃腸の具合が悪い、など

上記４つの指標に加え、メンタルヘルス向上（高ストレス者比率低減）に向けた施策も実施し、社員が心身共に健康でいきいきと働くことにより、パフォーマンスを発揮できる環境作りに取り組んでいます。

ANA Cargo 健康経営宣言

ANA Cargoは2018年7月に、労使が一体となり働き方改革を推進する「ANA Cargo『働き方改革』宣言」を行いました。この宣言では「あらゆる施策の実践と自らの業務の工夫によって、"勤務時間"と"自分時間"を充実させ、新たな付加価値創造による事業の発展と、個々の能力が最大限発揮できる環境を実現」することを目指しています。
ANA Cargo社員一人ひとりが心身共に健康であり、いきいきと仕事に取り組んでいくことは、経営の中で大変重要な項目であると考えています。「社員の安全と健康の確保、快適な職場環境づくりは企業活動の基盤である」という考えの下に制定した「ANAグループ労働安全衛生方針」に則り、ANA Cargoの社員・会社・健康保険組合が一体となって、ANA Cargo社員のＱＯＬ※と企業価値の向上、そして健康で長く働くことのできる環境の整備に向けて、これから一層積極的に取り組んでいくことを宣言します。

ANA CargoがGlobal Top 5の一角へ成長する原動力には、社員一人ひとりが心身ともに健康で、最大限の能力を発揮している環境が必要です。Global StageにおいてInnovationを実現し、世界中のお客様から選ばれ愛される存在になるという「Our Vision」の達成に向け、ANA Cargoの健康経営に積極的に取り組み、社員の働き方改革をさらに推進していきます。
※QOL：Quality Of Lifeの略で、健康であることを基盤とした生活の質を意味します。

株式会社ANA Cargo
代表取締役社長外山俊明

ANA Cargo 健康管理指標

以下の4項目について2018年に目標設定をし、2022年度までに達成することを目指しています。

	BMI適性者比率		喫煙率		メタボリックシンドローム該当率		身体愁訴該当率
	男性	女性	男性	女性	男性	女性	男性	女性
目標値	70.0	80.8	34.3	7.6	16.3	3.7	27.2	48.4
2021年度	59.3	70.1	32.5	4.9	22.2	2.9	31.6	52.6
2020年度	56.7	67.9	30.4	4.5	23.7	4.8	30.1	45.8

健康経営の促進

健康経営の推進にあたっては、以下の４つに重点的に取り組み、PDCAサイクルを循環させています。
自社の健康課題を分析して定期的に施策の効果検証を行い、必要に応じて見直しを行います。

健康管理の取り組み

ANAグループでは定期健康診断において共通の項目を設定し、判定基準も統一化されています。
ANA Cargoでは全国に8か所の事業所がありますが、それぞれの地区の健康管理室と連携し、産業医や保健師による定期健康診断結果に基づく要管理者のサポートを行っています。

疾病予防に関わる取り組み

社員が健康で長く働くためには病気を予防することが大切と考え、以下の４つの項目を中心に疾病予防に取り組んでいます。

① がん予防・女性特有疾病対策
② 禁煙への取り組み
③ 運動習慣の定着
④ 新型コロナウィルス感染症対策

① がん予防・女性特有疾病対策

がん予防の取り組みとして、大腸がん検診・乳腺エコー検査を定期健康診断の任意項目として取り入れ、早期発見につなげる取り組みをしています。また、10月のピンクリボン月間に先立ち、2022年9月に乳がん・子宮がん早期発見の重要性を理解するためのセミナーを実施しました。

② 禁煙への取り組み

世界禁煙デーに合わせて健康保険組合が実施している禁煙外来費用補助の利用促進を行い、禁煙サポートに取り組んでいます。喫煙は本人だけでなく周囲の人にも受動喫煙による影響を及ぼすため、卒煙に向けた取り組みを後押しします。

③ 運動習慣の定着

ANAグループが2019年に導入した健康増進アプリ「MY HEALTH WEB」を活用したWEBウォーキング大会への参加促進を通じて、リモートワークが増えたことによる運動不足解消を図っています。
【参考：運動習慣※がある人の比率（2021年度）】25.5%
（※30分以上の運動を週2日以上、1年以上実施）

④ 新型コロナウィルス感染症対策

事務所や会議室にアクリルパネルや消毒セットを設置し、出勤している社員にはマスクの着用を徹底することにより感染のリスク低減を図っています。また、事務所が密にならないよう、リモートワークも適宜取り入れながら感染対策を行っています。

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メンタルヘルスに関わる取り組み

ANAグループのメンタルヘルスアドバイザー（精神科医師）による管理職を対象としたラインケアセミナーの受講促進や、セルフケアに関するオンライン教材の配信等により社員の心の健康をサポートしています。また、年度1回実施するストレスチェックにおいて、高ストレス者は産業医との面談を行い、メンタル疾患発症予防や重症化防止に取り組んでいます。社外窓口を利用したカウンセリング制度の利用促進も図っています。

【ストレスチェックの受検率】

2021年度：85.2%
2020年度：93.0%
2019年度：80.2%

安全衛生活動に関わる取り組み

安全衛生委員会による取り組みとして、職場の安全・衛生を強化すべく産業医による職場巡視を行い、指摘事項については改善を行い、社員が安心して働ける職場環境作りを行っています。また、産業医による講話を通じて健康に関する啓蒙を実施し、社内SNSにて情報共有も行っています。